神戸大学附属図書館デジタルアーカイブ
https://hdl.handle.net/20.500.14094/0100055781

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メタデータ

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メタデータID
0100055781
資料種別
book
タイトル
震災から5年 : 災害医療の現場から
シンサイカラ5ネン:サイガイイリョウノゲンバカラ
作成者
作成者名
神戸赤十字病院:編
コウベセキジュウジビョウイン
出版者
神戸赤十字病院
発行日
2000-01
請求記号
震災-10-328
震災-10-477
目次
p.9 刊行に寄せて（藤森昭一:日本赤十字社社長）
p.11 はじめに（上林恒雄:神戸赤十字病院院長）
第1部　阪神震大災と神戸赤十宇病院における災害医療活動
p.19 第1章　阪神大震災のあらまし
p.19 1.地震の概要
p.20 2.地震の人的、物的被害
p.22 3.死体検案からみた死亡者の特徴
p.23 4.赤十字医療救護班の活動状況
(1)初動活動の状況
(2)巡回診療と救護所の設置
(3)調整員(コーディネーター)の派遣
(4)救護ステーションの活動
(5)医療救護活動の地元への引き継ぎ
p.30 第2章　病院の被害
p.30 1.建物等の被害
p.30 2.病院ライフライン、医療設備等の被害とその対策
p.33 3.病院職員の被害
p.34 第3章　災害医療活動
p.34 1.経時的推移
p.34 (1)医療需要の変化
p.35 (2)震災当日(1月17日)
p.38 (3)震災後3日目まで(18、19日)
p.46 (4)震災後4日目から15日目まで(1月20日から31日まで)
p.57 (5)震災後16日以降(2月以降)
p.59 2.災害看護活動
p.59 (1)設営
p.60 (2)物資
p.62 (3)応援要請と受け入れ体制
第2部　震災から5年をふりかえって
p.73 阪神・淡路大震災と神戸市の保健と医療（坪井修平:神戸市保健福祉局医務監）
p.83 災害救助について（片岡隆夫:神戸市消防局警防部救助主幹）
p.87 阪神・淡路大震災後の5年　-災害医療対策の現状と課題-（立道清:神戸市立中央市民病院副院長、救急部長、厚生省:災害医療体制のあり方に関する研究会委員）
p.89 災害医療支援　近隣日赤病院の立場から（村上旭:京都第二赤十字病院院長、日本赤十字社病院長連盟近畿ブロック代表）
p.91 阪神・淡路大震災を経験した今後の災害医療救護について（本多典久:日本赤十字社事業局医療事業部企画課長）
p.94 6,300人の代償（槇島敏治:日本赤十字社医療センター第二外科部長、救急部長）
p.96 医療救護班から見た病院（太田昌資:柏原赤十字病院外科部長）
p.98 阪神大震災が残したもの　-PTSD再考-（菅原圭悟:京都医療少年院精神神経科）
p.101 看護管理面の応援体制（竹内幸枝:日本赤十字社事業局看護部企画課長）
p.104 阪神・淡路大震災とボランティア活動（清水孝市:岡山赤十字病院医療社会事業部社会課長）
p.109 トイレのおもいで　-私が見つけた役割‐（高塚延子:特別養護老人ホームさわらび苑施設長）
p.111 震災と病院建物について（筧淳夫:国立医療・病院管理研究所施設環境評価研究室長）
p.113 次なる大災害に備えて（上林恒雄:神戸赤十字病院院長）
1.災害はくり返す
2.被害を少なくするために
第3部　病院防災マニュアル作成への提言とチェックリスト
p.119 第1章　災害医療活動を行なう上での重要なポイント
p.122 第2章　初動体制の確立
p.123 第3章　暫定災害対策本部
p.124 第4章　災害対策本部
p.127 第5章　防災対策委員会
p.127 第6章　防災マニュアル・チャート
p.128 第7章　チェックリスト、記載表のフォーマット集
資料編
p.143 資料1:1.阪神大震災における神戸市第2次救急病院群の活動(1995.5.31)
2.災害と救急医療の一側面(1997.7.10)
p.146 資料2:阪神大震災に伴うストレス及びメンタル・ケアに関する意識調査から
p.153 資料3:大災害における緊急医療体制への提言(1995.11.16)
p.154 資料4:震災時における医療対策に関する緊急提言(1995.5.29)
p.157 資料5:病院防災マニュアル作成ガイドライン
p.161 資料6:WHO symposium,”Earthquakes and People's Health"Kobe,27‐30 January 1997
p.162 資料7:神戸赤十字病院の震災に関する講演、学会発表、雑誌掲載などの一覧
p.166 資料8:参考資料
あとがき
権利情報
本資料は、「神戸赤十字病院」の許諾をいただき、震災文庫（神戸大学附属図書館）からデジタル公開するものです。
本資料の2次利用には事前の申請が必要です