神戸大学附属図書館デジタルアーカイブ
https://doi.org/10.24546/0100487674

このアイテムのアクセス数:177件（2025-04-28 16:18 集計）

閲覧可能ファイル 

ファイル フォーマット サイズ 閲覧回数 説明
0100487674 (fulltext) pdf 438 KB 37

メタデータ

ファイル出力

メタデータID
0100487674
アクセス権
open access
出版タイプ
Version of Record
タイトル
何がNPOを解散に向かわせるのか : 山陰NPO法人調査より
その他のタイトル
A Study on Dissolution of Nonprofit Organizations
著者
山本, 圭三 ; 鈴木, 純 ; 宮垣, 元
著者名
山本, 圭三
著者ID
A0632
研究者ID
1000040283858
KUID
https://kuid-rm-web.ofc.kobe-u.ac.jp/search/detail?systemId=13a57e68d2807076520e17560c007669
著者名
鈴木, 純
スズキ, ジュン
Suzuki, Jun
所属機関名
経済学研究科
著者名
宮垣, 元
言語
Japanese (日本語)
収録物名
国民経済雑誌
巻(号)
228(1)
ページ
177-192
出版者
神戸大学経済経営学会
刊行日
2024-03-10
公開日
2025-04-01
抄録（自由利用可）
NPO法制度開始から25年間，NPO法人の制度的な位置づけと政策上の役割が確立してきたといえる。だがNPO法人の解散数は一貫して増加しており，近年では認証法人数は緩やかな減少トレンドにある。本稿では，鳥取県および島根県のNPO法人を対象にした調査データに基づいて，NPOの解散意向の要因について探索的な分析を行った。分析の結果として，後継者不足や団体としての一体感の薄れがNPOの解散意向につながる要因であることを明らかにするとともに，いくつかの興味深い結果を得た。
キーワード
NPO
解散意向
後継者問題
コロナ禍
カテゴリ
経済学研究科
国民経済雑誌 ＞ 228巻 ＞ 228巻1号（2024-03-10）
紀要論文