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https://doi.org/10.24546/0100490291
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(
2025-07-21
15:14 集計
)
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説明
0100490291 (fulltext)
pdf
505 KB
12
メタデータ
ファイル出力
メタデータID
0100490291
アクセス権
open access
出版タイプ
Version of Record
タイトル
サプライチェーンにおける温室効果ガス排出量開示に意味はあるのか?
その他のタイトル
Does GHG Emissions Disclosure in a Supply Chain Make Sense?
著者
著者ID
A0681
研究者ID
1000070225407
KUID
https://kuid-rm-web.ofc.kobe-u.ac.jp/search/detail.html?systemId=dcc82fa59d455d74520e17560c007669
著者名
國部, 克彦
コクブ, カツヒコ
Kokubu, Katsuhiko
所属機関名
経営学研究科
著者ID
A3355
KUID
https://kuid-rm-web.ofc.kobe-u.ac.jp/search/detail.html?systemId=45e0fd9858812f9e520e17560c007669
著者名
孫, 琦
ソン, キ
Sun, Qi
所属機関名
経営学研究科
言語
Japanese (日本語)
収録物名
国民経済雑誌
巻(号)
228(2)
ページ
1-21
出版者
神戸大学経済経営学会
刊行日
2024-06-10
公開日
2025-07-01
抄録(自由利用可)
気候変動問題に対応するために,企業に対するサステナビリティ情報開示の制度化が世界レベルで進んでいる。そこで最も先端的なテーマのひとつは,サプライチェーンでの温室効果ガス排出量の算定・開示である。一般には,サプライチェーン排出量の開示は必要という理解のもとで,制度化が国際的に急ピッチで進んでいるが,そこで開示される情報が,企業にとっても,利用者にとっても,実際に有用なものであるかどうかはほとんど検証されていない。本稿では,排出量算定・開示制度の展開を概観したのち,日本企業の排出量開示の実態を調査し,そこで示された主要カテゴリにおける排出量算定方法を検証する。その結果,実際に開示されている情報は利用可能性が極めて低いものであることを指摘し,排出量を開示させるのであれば,企業に排出量削減行動を促すような制度に改善すべきことを主張する。
キーワード
サプライチェーン
温室効果ガス排出量
スコープ3
情報開示
気候変動
カテゴリ
経営学研究科
国民経済雑誌
>
228巻
>
228巻2号(2024-06-10)
紀要論文
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資源タイプ
departmental bulletin paper
ISSN
0387-3129
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NCID
AN00090962
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