神戸大学附属図書館デジタルアーカイブ
https://doi.org/10.24546/81008503

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メタデータID
81008503
アクセス権
open access
出版タイプ
Version of Record
タイトル
四半期財務諸表による損益分岐点推定の有効性
シハンキ ザイム ショヒョウ ニヨル ソンエキ ブンキテン スイテイ ノ ユウコウセイ
その他のタイトル
Validity of the Estimate of the Break-Even Point Based on Quarterly Financial Statements
著者
著者名
桜井, 久勝
Sakurai, Hisakatsu
サクライ, ヒサカツ
所属機関名
神戸大学大学院経営学研究科
著者名
小野, 慎一郎
Ono, Shin'ichiro
オノ, シンイチロウ
所属機関名
西南学院大学商学部
言語
Japanese (日本語)
収録物名
国民経済雑誌
巻(号)
208(3)
ページ
1-19
出版者
神戸大学経済経営学会
刊行日
2013-09
公開日
2015-11-02
抄録
公表財務諸表から損益分岐点や営業レバレッジを推定する方法には, 費目別法,総費用法, 最小 2 乗法の 3 通りがあるが, 連結企業集団には製造原価明細書の公表義務がないため費目別法は適用できず, 総費用法か最小 2 乗法によることになる｡本研究は, これらを連結ベースで適用する 8 通りの手法を考案し, 年次と四半期の財務諸表を利用する方法の間で, 推定結果の優劣を比較した｡ 優劣の判断基準は,(1) 固定費額が非負かつ変動比率が1.0未満と推定されたサンプルの割合, (2) 株式投資収益率の分散や CAPM ベータ値との関連性, (3) 残余利益モデルと将来利益予想値から算定したインプライド資本コストとの関連性の 3 つである｡ 実証結果は, 隣接する 2 年分の 8 個の四半期データに最小 2 乗法を適用して固定費と変動費を区分し, そこから損益分岐点比率と営業レバレッジを算定する方法が, 最も優れた推定値を生み出す方法であることを示している｡
キーワード
四半期財務諸表
損益分岐点
営業レバレッジ
不確実性リスク
資本コスト
カテゴリ
経営学研究科
国民経済雑誌 ＞ 208巻 ＞ 208巻3号（2013-09）
紀要論文
関連情報
NAID
110009611334　CiNiiで表示